ファッション雑誌販売部数トップシェア（※）の株式会社宝島社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：蓮見清一）が発行する月刊誌『田舎暮らしの本』は、2023年１月４日（水）発売の２月号で、「2023年版 第11回住みたい田舎ベストランキング」を発表。
※日本ABC協会 雑誌発行社レポート 2022年上半期（１～６月）より
「住みたい田舎ベストランキング」は、“日本で唯一”の田舎暮らしを紹介する月刊誌『田舎暮らしの本』が2013年２月号より毎年実施しているランキングで、今回で11回目を迎えました。移住定住の促進に積極的な市町村を対象に、移住支援策、医療、子育て、自然環境、就労支援、移住者数などを含む279項目のアンケートを実施。671の自治体からいただいた回答をもとに、田舎暮らしの魅力を数値化し、ランキング形式で紹介しています。
今年は、人口別に過去最多となる７グループ（１万人未満／１万人以上２万人未満／２万人以上３万人未満／３万人以上５万人未満／５万人以上10万人未満／10万人以上20万人未満／20万人以上）に分けてランキング。世代によって移住者のニーズや施策が多岐にわたるため、全世代対象の【総合部門】のほか、【若者世代・単身者部門】【子育て世代部門】【シニア世代部門】の全４部門を設置しました。「人口１万人未満のまち」では北海道沼田町が、「人口10万人以上20万人未満のまち」では愛媛県今治市が４部門すべてで１位を獲得し４冠を達成。「人口２万人以上３万人未満のまち」では、大分県豊後高田市も全部門で１位を獲得し、11年連続ベスト３入りを達成しました。さらに、全国を12に分けたエリア別ランキングでも【総合部門】【若者世代・単身者部門】【子育て世代部門】【シニア世代部門】 の４部門を発表しています。
また、第17回「移住したい都道府県ランキング」も発表。読者アンケート（はがき、ネット回答）による１年間の集計結果を掲載しています。１位は17回連続で長野県が獲得。埼玉県が９位と初めてトップ10に入りました。ランキング情報の提供や編集長の取材も可能ですので、ぜひお問い合わせいただければ幸いです。
- ※本ランキング情報掲載時は、宝島社『田舎暮らしの本』２月号、「2023年版 住みたい田舎ベストランキング」と必ずご明記ください。
『田舎暮らしの本』編集長柳 順一（やなぎ・じゅんいち）コメント
第11回となる今回は671市町村にご回答いただきました。前回からの変更点は、大きく2つ。人口規模によるグループ分けを5から7に増やしました。また世代別の3部門に総合部門を加えて4部門でランキング。これにより、魅力的な移住地にさらにアクセスしやすくなりました。アンケート回答によると、「移住相談件数の伸び」が「昨年度より多い印象」と回答した自治体は、「少ない印象」の約4.8倍にもなりました。移住への関心がさらに高まっていることがうかがえます。本誌が昨年立ち上げた「田舎暮らしの本Web」も飛躍的にPVを伸ばしております。本誌では、移住希望者と地域のニーズをマッチングさせるべく、さらに役立つ情報を発信してまいります。
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