2023年9月、株式会社クロス・マーケティングは、全国の20~79歳の男女3,000名に「住まいに関する調査」を実施。空き家の存在、持ち家と賃貸、戸建てと集合住宅の意識、そして高齢時の住みたい場所に関する意識を分析しました。
※以下、マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査結果引用
調査結果
【空き家】
全体で29%の人が「自宅近くに空き家が存在する」と回答。エリア別では、東北が39%、中国・四国が37%、九州・沖縄が35%と、これらの地域での空き家率が特に高いことが確認されました。<図1>
近所の空き家に関して、47%の人が「害虫が増えたり、伸びた枝が隣家の敷地に入るなど、周囲の家が迷惑を被る」、39%が「老朽化による倒壊が心配」、35%が「不審者の侵入や放火による火災など、防犯面に不安を感じる」などの意見を挙げました。<図2>この結果は、2021年の調査と比較して、空き家率やそれに関する問題点・不安に顕著な変動は見られないことを示しています。
【持ち家と賃貸の住まい】
持ち家に対する意識やイメージとして、30%台の人々が「老後の住宅費の負担が少ない」「ローンが終わりさえすれば、一の資産になる」と考えています。特に、60~70代では「老後の住宅費の負担が少ない」ことへの意識が高く、70代の人々は「リフォームで、間取り変更や設備交換などを自由にできる」という点を強調しています。<図3>
賃貸住宅に対する利点として、「引っ越しがしやすくてよい」と考える人が36%います。一方、70代の人々の中で「持ち家のように、自分の資産にはならない」という意識が39%と高く、この年代には”家は資産”という考え方が強く残っていることが伺えます。<図4>
【戸建てと集合住宅】
戸建ての利点として、30%台の人々が「多少大きな音が出ても、隣近所に気遣う必要がない」「音をめぐる隣近所とのトラブルが少ない」と感じています。さらに、70代の人々の中で、「庭やベランダで家庭菜園やガーデニング、子どもと遊んだりできる」という意識が42%と高いことが分かります。<図5>
集合住宅に関して、30%台の人々が「足音や生活音が響きやすい、音のトラブルが多い」と感じる一方で、「共有部の管理を、管理会社や管理人がやってくれてラク」というメリットも同様に30%台で認識されています。この結果から、”音”の問題に関しては、戸建てが集合住宅よりも不安が少ないという結果が浮かび上がってきます。<図6>
【高齢になった時に住んでいたいところ】
高齢時に住みたい場所の希望は、20~30代では「治安のよい場所」、40~50代では「交通の利便性が良いところ」、60~70代では「医療環境が良いところ」が上位となり、各年代で異なる傾向が確認されました。<図7>
■レポート項目一覧
□ 調査結果サマリー
□ 回答者プロフィール(性別・年代・居住地・未既婚・子供の有無・職業・同居家族・同居末子学齢・世帯年収・ポテンシャル・ニーズ・クラスター判別結果・自宅の住居形態・自宅の居住年数)
▼調査結果 詳細
□ 【持ち家】と【賃貸】のどちらが良いか
□ 【持ち家】についての意識
□ 【賃貸】についての意識
□ 【戸建て】と【集合住宅】のどちらが良いか
□ 【戸建て】についての意識
□ 【集合住宅】についての意識
□ 次に住みたいところ
□ 高齢になった時に住んでいたいところ
□ 二地域居住の実態/意向/意向理由/居住したくない理由(自由回答抜粋)
□ ワーケーションの魅力度
□ 近所の空き家の有無/問題点・不安点
□ 空き家の所有状況/処分予定/問題点・不安点
□ 近所のゴミ屋敷の有無/問題点・不安点
□ あなたにとって住まいとは
▼参考資料
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について
◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/life/20231003home/
■調査概要
調査手法 :インターネットリサーチ
調査地域 :全国47都道府県
調査対象 :2023年:20~79歳の男女
2021年:20~69歳の男女
調査期間 :2023年:9月8日(金)~9日(土)
2021年:9月3日(金)~4日(土)
有効回答数:2023年:本調査3,000サンプル
2021年:本調査2,500サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
■会社概要
会社名 :株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地 :東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設 立 :2003年4月1日
代表者 :代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容:マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング
広報担当 : マーケティング部 TEL : 03-6859-1192 FAX : 03-6859-2275
E-mail : pr-cm@cross-m.co.jp