～約6割が「誰でも簡単にできる太陽光発電の経済効果シミュレーション」に興味～
クラウド型エネルギー診断SaaS「エネがえるBiz（https://biz.enegaeru.com/）」を提供する国際航業株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：土方 聡）は、大企業（従業員数1,000名以上）の経営者・役員105名に対し、大企業経営者の自家発電に関する意識調査を実施。興味深い結果となった。
- 調査サマリー
- 調査概要
調査概要：大企業経営者の自家発電に関する意識調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年12月1日〜同年12月2日
有効回答：大企業（従業員数1,000名以上）の経営者・役員105名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
- 67.7%が太陽光を活用した「自家発電・自家消費」の拡大に意欲
「Q1.あなたは、太陽光を活用した「自家発電・自家消費」を拡大していきたいと思いますか。」（n=105）と質問したところ、「非常にそう思う」が30.6%、「ややそう思う」が37.1%という回答となりました。
・非常にそう思う：30.6%
・ややそう思う：37.1%
・あまりそう思わない：17.1%
・全くそう思わない：9.5%
・わからない/答えられない：5.7%
- 理由として、約6割が「今後の電気料金高騰」を不安視
Q1で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q2.あなたが、太陽光を活用した「自家発電・自家消費」を拡大していきたいと思う理由について、当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=71）と質問したところ、「今後さらに電気料金の高騰が予測されているから」が57.7%、「電気料金が高騰しているから」が50.7%、「蓄電池と連携して効果を高められるから」が33.8%という回答となりました。
・今後さらに電気料金の高騰が予測されているから：57.7%
・電気料金が高騰しているから：50.7%
・蓄電池と連携して効果を高められるから：33.8%
・停電しても電気が使えるから：32.4%
・円安・物価高騰でコストを削減したいから：25.4%
・補助金を活用できるから：25.4%
・その他：7.0%
64歳：地球温暖化対策
58歳：脱炭素の実現
59歳：環境負荷を考えて
・わからない/答えられない：4.2%
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