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サステナブルな国産材利用による、高品質な住宅の安定供給と環境の保全。
住協グループ(株式会社住協ホールディングス、株式会社住協、住協建設株式会社、P・R保険パートナーズ株式会社)において、株式会社住協(本社:埼玉県所沢市、代表取締役:安永 久人)は、主力商品であるセミオーダーの省エネ住宅「J-ECO」に使用する梁を、2022年9月より全てJAS(日本農林規格)認定国産檜集成材に変更。これにより、土台と柱に使用しているJAS認定国産無垢檜材と併せて、主要構造材の全てが国産檜材となった。
国産檜材の利用拡大と安定的な仕入れによる、高品質な住宅の安定供給を実現
住協では2019年より、主力商品であるセミオーダーの省エネ住宅「J-ECO」に使用する土台と柱を、JAS認定国産無垢檜材へと変更。更に、主要構造材を全量国産檜材とするために、土台と柱の仕入れ先であった院庄林業株式会社(本社:岡山県津山市 HP:https://innosho.co.jp/)と提携して、2022年9月より、梁に使用する木材も全てJAS認定国産檜集成材へと変更。これにより、JAS認定を受けた高品質な檜の国産無垢材と集成材の安定的な仕入れを実現。コロナ禍以降のウッドショック下でも、世界情勢に左右されることなく、高品質な住宅の供給を可能としました。
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